増築にかかる費用はどれくらい？ケース別の相場や費用を抑えるコツも解説

「仕事に使う部屋がほしい」
「荷物を収納するスペースを増やしたい」
「2階に子ども部屋を作りたい」

このようなときは増築リフォームが向いていますが、費用がどのくらいかかるのか気になる方も多いでしょう。
増築リフォームには建て替えよりも費用を抑えやすいというメリットがあります。
しかし、予算オーバーにならないためにも増築の費用相場をおさえておくことが大切です。

本記事では増築リフォームの費用相場をケース別にご紹介します。
工事代金以外の費用や、増築費用を抑えるコツについてもまとめました。
満足のいく増築リフォームを行うための参考にしてみてください。

そもそも増築とは？改築との違いを知ろう

最初に、「増築」とはどんなリフォームなのか簡単に説明します。
「改築」との違いや、増築のメリット・デメリットをみていきましょう。

増築と改築の違い

増築とは、新しく建物を追加して床面積を増やすことをいいます。
たとえば、既存の建物に部屋を追加する、同じ敷地内に離れやガレージを作るといったリフォームが「増築」です。
これに対し改築とは、設備交換や間取り変更など床面積が変わらないリフォームをさしています。
なお、「改装」は床面積や間取りを変えずに内外装を新しくする工事のことです。

増築のメリット

増築には次のようなメリットがあります。

• 建て替えよりも費用を抑えやすい
• 生活の拠点を移す必要がない
• 居住面積（空間）が増える
• 残したい部分を残してリフォームできる
• 床面積の増加が10㎡以下の場合は建築確認申請が不要である

それぞれ簡単に説明していきます。

建て替えよりも費用を抑えやすい

増築リフォームのメリットの一つは、費用を抑えやすいことです。
建て替えの場合は既存の建物の解体・撤去、基礎工事などを行う必要があります。
一方、増築の場合は基本的に解体や撤去などを行わないため、その分の費用がかかりません。
また、建て替えよりも工事期間が短いことも増築のメリットといえます。
ただし、既存の建物の劣化が激しい場合や、工事規模が大きい場合は費用が高くなりやすいので注意しましょう。

生活環境を維持したままリフォームできる

増築リフォームの場合は、普段の生活環境を維持したままリフォームできます。
建て替えとなると仮住まい生活をすることになりますが、増築の場合は住みながらリフォームできるのが一般的です。
仮住まいを探したり引っ越したりするには手間も時間もお金もかかりますし、仮住まいをすることで生活スタイルが変わってしまうこともあります。
しかし増築であれば、生活環境を変えることなくリフォーム可能です。

居住面積（空間）が増える

増築リフォームには居住面積（居住空間）を増やせるというメリットがあります。
前述したように、増築は床面積を増やすリフォームだからです。
「建て替えした場合も居住面積は広くなるのでは？」と思う方もいるのではないでしょうか。
しかし建て替えの場合、お住まいの地域によってはセットバック（前面道路の幅を広げるためのルール）の対象となり、敷地面積が小さくなることがあるのです。
敷地面積が小さくなると延べ床面積も小さくなりますが、増築リフォームであれば床面積が小さくなることはありません。

残したい部分を残してリフォームできる

既存の建物の一部を残したまま居住面積（空間）を増やせるのも増築リフォームのメリットです。
建て替えでは既存の建物をすべて解体・撤去しますが、増築であれば「残したい部分」を残せます。
子どものころの思い出が詰まった部屋など、思い入れのある部分や慣れ親しんだ部分をそのまま残せるのは大きな魅力といえるでしょう。
ただし、劣化状態や耐震性などの問題で残せないこともあるのでご注意ください。

床面積の増加が10㎡以下の場合は建築確認申請が不要である

増築リフォームの場合、床面積の増加が10㎡（約6畳、3坪程度の広さ）以下であれば、原則として建築確認申請は不要です。
建築確認申請とは、建築基準法に適合した建築物であるか審査する手続きのことをいいます。
建築確認申請を行うには費用がかかりますし、審査が終わるまでのおよそ1ヵ月～2ヶ月は工事を始めることができません。
ただし床面積の増加が10㎡以下の増築リフォームでも、「防火地域」や「準防火地域」に指定されている場所の場合は建築確認申請が必要です。
お住まいのある場所が防火・準防火地域かどうかは自治体のホームページで確認できるので、事前にチェックしておくとよいでしょう。

増築のデメリット

増築リフォームにはメリットだけでなく以下のようなデメリットもあります。

• 固定資産税が増加する
• 既存の建物と性能に差が出ることがある
• 統一感のない見た目になる恐れがある

増築リフォームを検討するときはデメリットについても把握しておきましょう。

固定資産税が増加する

増築リフォームによって床面積が増えると、基本的に固定資産税も増加します。
固定資産税とは「土地、家屋、償却資産に対し課せられる税金」で、固定資産税標準額は延べ床面積を基準に算出されるためです。
たとえ建築確認が不要な増築リフォームでも、「固定資産」とみなされた場合は固定資産税の対象となるので注意しましょう。

既存の建物と性能に差が出ることがある

既存の建物と耐震性能に差が出やすいことも増築リフォームのデメリットといえます。
増築する部分は「新しい建築物」なので、既存の建物とは耐震性や耐久性が異なるからです。
特に既存の建物と新しい建物の接合部は地震などの影響を受けやすくなります。
地震の揺れによりひび割れが発生したり雨漏りしたりする可能性があるため、耐震性を考慮してくれる業者を選ぶとよいでしょう。

統一感のない見た目になる恐れがある

増築リフォームをすると、建物全体が統一感のない見た目になってしまう恐れがあります。
既存の建物はある程度劣化しているため、同じ建材を使って同じカラーにしたとしても、完全に統一させることは難しいでしょう。
また、築年数によっては同じ建材や塗料が手に入らない可能性があることも覚えておいてください。

増築リフォームの費用相場は？ケース別に解説

ここからは増築リフォームの費用相場をご紹介します。
一般的な増築リフォームの費用相場をケース別にまとめました。
ただし工事内容や建材・設備のグレードなどにより費用は変動します。

1階部分の増築費用相場（子ども部屋・リビングなど）

既存の建物の1階部分に子ども部屋やリビングなどの居室を増築する費用相場は、1坪（約2畳）あたり約70万円～100万円です。
例として、6畳の子ども部屋、10畳のリビングを増築する費用相場を見てみましょう。

増築内容	木造住宅	鉄骨/鉄筋コンクリート造
3坪（約6畳）の子ども部屋	210万円～	300万円～
5坪（約10畳）のリビング	350万円～	500万円～

　　　　　　　　　　　　
このように、居室の増築費用は建物の構造により異なります。
また、クローゼットや押し入れの造作、床暖房や防音設備の設置など、追加工事を行う場合は別途費用が必要です。

離れを増築する費用相場

離れやミニハウスを増築する費用相場は、1坪（約2畳）あたり50万円～70万円です。
離れやミニハウスの場合も建物の構造により費用が異なり、プレハブ造、木造、鉄骨造の順に高くなる傾向にあります。

離れ・ミニハウスの広さ	プレハブ造	木造	鉄骨造
2坪（約4畳）	約100万円～	約140万円～	約160万円～
3坪（約6畳）	約150万円～	約200万円～	約300万円～
5坪（約10畳）	約250万円～	約270万円～	約450万円～

　　　　　　　　
離れやミニハウスの増築リフォームでは、地盤調査費用や地盤改良工事費用がかかることがあります。
また、母屋と離れを渡り廊下でつなげる場合や、離れにトイレなどの水回りを設置する場合は、別途で追加費用が必要です。

水回りの増築費用相場

水回りの増築費用相場（1階部分）は以下の通りです。

水回り設備	増築費用相場
トイレ（約1畳）	約50万円～200万円
バスルーム（約2畳）	約75万円～250万円
洗面所（約2畳）	約30万円～70万円
キッチン（システムキッチン）	約50万円～400万円

水回りの増築費用は設置場所（工事場所）により費用が変動します。
既存の配管から遠いほど、配管の延長にかかる費用が高くなるためです。
また、水回りの増築費用は設備のグレードや間取りによっても異なります。
このほか、既存の設備の撤去・処分費用もかかることを覚えておくとよいでしょう。

サンルームの増築費用相場

サンルームの増築費用相場は約40万円～200万円と幅があります。
サンルームの増築には既製品を設置する方法と造作で施工する方法の2通りがあり、費用を抑えやすいのは既製品を設置する方法です。
また、サンルームのタイプや広さ、設置場所、オプションの有無などにより金額は変動します。
既製品を設置する場合の費用相場は以下の通りです。

テラス囲いタイプ	約40万円～
ガーデンルームタイプ	約100万円～

なお、2階に増築する場合は広さに制限があるなどの理由から費用を抑えやすく、約30万円～から設置可能です。

バルコニー・ベランダの増築費用相場

バルコニー・ベランダの増築費用相場は、1畳あたり約25万円～50万円です。
防水工事の種類や設置場所、バルコニー・ベランダの種類、オプションの有無などにより金額は変動します。
ただし、2階部分へ増築する場合は補強工事が必要となることがあるため、1階部分への増築よりも高くなりやすいことを覚えておきましょう。

ガレージ・カーポートの増築費用相場

ガレージ・カーポートの増築費用相場は、約20万円～300万円と幅があります。
費用を抑えやすいのは、柱と屋根で構成されるカーポートです。
一方ガレージは壁、屋根、シャッターなどでしっかりと覆うタイプで、基礎工事を行う必要があるので高額になります。
ガレージの場合は、車1台分の広さで約100万円～を費用の目安にしてみてください。

地下室を増築する費用相場

地下室を増築する費用相場は、1坪あたり約80万円～130万円です。
地下室の場合は地盤調査や地盤改良工事、防水・結露対策費用などもかかります。
どの程度の広さの地下室をどこに作るのかにもよりますが、少なくとも500万円以上はかかると考えましょう。

平屋を2階建てに増築する費用相場

平屋を2階建てに増築する費用相場は、1畳あたり約50万～100万円です。
2階を増築する場合は、屋根などの平屋の一部を壊して作り直す必要があります。
また、1階部分の耐震性を確保するための補強工事や足場の設置も必要です。
そのため、1階部分の増築工事よりも高額になるのが一般的です。
2階に6畳の居室を増築する場合の費用の目安は300万円～ですが、2階にトイレやミニキッチンなどの水回り設備も作る場合はさらに高額になります。

増築リフォームに必要な諸費用とは？

増築リフォームでは、増築工事費用のほかに諸経費も必要です。
諸経費のひとつは「建築確認申請費用」で、防火・準防火地域で10㎡以上の増築を行う場合は確認申請費用としておよそ15万円～20万円程度かかります。
また、増築した場合は「建物表題変更登記」を行う必要があり、費用の目安は7万円～10万円前後です。
いずれも専門業者に依頼するのが一般的なので、施工業者の担当者などに相談しておくことをおすすめします。

増築リフォーム費用を抑えるための3つのコツ

増築リフォームの費用を抑える方法は以下の3つです。

• 相見積もりをとって比較する
• 補助金制度・減税制度を活用する
• 増築範囲・内容を見直す

それぞれ簡単に説明していきます。

相見積もりをとって比較する

増築費用を抑えるには、複数の業者に見積もりを出してもらう「相見積もり」をとることが大切です。
1社だけに絞ると増築費用の相場をつかめませんが、相見積もりであれば適正価格や相場を把握できます。
最低でも2～3社に見積もりを出してもらい、見積書の内容のほか、担当者の提案力や補償内容なども比較しておきましょう。

補助金制度・減税制度を活用する

国や自治体が実施する補助金・助成金制度を活用するのもおすすめです。
補助金・助成金制度の中には増築リフォームを対象としているものもあるので、各自治体のホームページや窓口などで確認してみてください。
また、要件を満たしていれば住宅ローン減税やリフォーム減税などの減税制度の活用も可能です。
減税制度については国土交通省のホームページで確認できます。

増築範囲・内容を見直す

増築範囲や内容を見直すことも費用を抑えるポイントです。
基本的に増築範囲が広いほど費用は高くなるので、必要最低限の増築を行うとよいでしょう。
また、オプションを減らしたり、水回りの増築に関しては設備のグレードを下げたりすることでも費用を抑えることができます。

増築リフォームの注意点

増築リフォームをする際の主な注意点は、「増築可能か確認すること」と「耐震性を確認すること」です。
建ぺい率や容積率、地域によっては高さ制限をオーバーしない増築であるか、お住まいが既存不適格建築物ではないかなど、事前に調べておきましょう。
また、既存の建物と増築部分の耐震性がアンバランスな場合、倒壊のリスクが高まり大変危険です。
築年数の古い建物の場合は耐震基準を満たしていない可能性があるため、耐震診断を依頼することをおすすめします。

増築費用まとめ

増築リフォームにかかる費用は、増築する場所や広さ、設備などにより変動します。
また、諸経費や耐震診断などの費用がかかることがあるため、無理のないリフォームプランを立てることが大切です。
できるだけ費用を抑え、増築リフォームで失敗しないためにも、本記事でご紹介した費用を抑えるコツや注意点を参考にしてみてください。